トーマツとデロイト トーマツ コンサルティングのTMT(Technology, Media & Telecommunications)グループは9月17日、日本および世界8カ国のメディア利用動向を比較分析した結果を『デジタルメディア利用実態グローバル調査 2014』として公開した。
同調査は、日本、米国、ドイツ、オーストラリア、中国、スペイン、ノルウェー、イタリアの8カ国約1万8000人(14歳以上)を対象にオンラインアンケート形式で実施したもので、調査としては8回目。複数国での消費者動向に焦点を当てた調査としては、6回目に当たる。デバイスやコンテンツ、SNS、広告など、さまざまな観点から各国のメディア利用の実態を比較している(リポートでは日本、米国、ドイツ、オーストラリア、中国を中心に比較分析されている)。
グローバルでの違いが分かるこのリポートは一読の価値があるが、日本のメディア利用実態の傾向については「発展途上」と記されている。これは、スマートフォンやタブレットといったスマートデバイスの利活用に対し保守的な傾向がみられること、映像配信視聴・読書などのエンタメコンテンツの利用が他国と比べ進んでいないことが理由として挙げられている。
「ニュース・雑誌・書籍に関する動向」の項では、ニュースの取得方法として、日本ではテレビ、ポータル、新聞で9割を占め、紙の新聞とともにニュースポータルが活用されていることが特徴的だとしている(他国ではポータルよりも新聞の電子版を活用する傾向が強い)。また、雑誌や書籍を紙媒体で読む傾向が強いのも日本の特徴として挙げられている。
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