教育分野のタブレット市場、2013年の260億円から2018年に759億円に：IDC Japan調査

通信教育分野での利用が先行しながら年間平均成長率23.9％で伸長する見込み。

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　タブレットの法人需要の中で高い成長が期待できるとされる教育分野。その市場予測をIDC Japanが3月6日に発表した。

　同社が1月に実施したユーザー調査／実績調査をまとめたこのリポートによると、2013年の国内教育分野におけるタブレットの出荷台数は25万台、タブレットソリューション市場の売上額は260億円。出荷台数は2018年までの年間平均成長率（CAGR）で38.7％、売上額はCAGR23.9％で伸長し、2018年には759億円規模になると予測している。

3/2014）,国内教育分野におけるタブレットの出荷台数予測、2013年〜2018年（出典：IDC Japan, 3/2014）

　Webアンケート調査でタブレットの導入状況を学校の教職員に質問したところ、「導入予定なし」の回答が53.1％と半数を超えた。その理由について、66％が「予算がない」ことを挙げており、政府や自治体などのサポートによって予算が確保できれば、導入へ舵をきる可能性が高いと同社は指摘している。

　また同社は、市場展望としては学校より先に、塾／予備校／通信教育で需要が立ち上がる可能性が高いとしており、ITベンダーが学校での需要を取り込むためには、通信教育分野におけるタブレットソリューションのノウハウを吸収すべきであると結んでいる。