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» 2014年02月04日 12時56分 UPDATE

ビジネススキルを妨げる6つの嘘

複数のタスクを同時に行う「マルチタスク」で、本当に仕事の効率は上がるのでしょうか? やるべきことを1つにしぼるべきだとする、米Amazonで総合ランキング1位を獲得した話題のビジネス書を紹介します。

[新刊JP]
新刊JP

 働いている方なら「マルチタスク」という言葉をどこかで聞いたことはあるでしょう。「マルチタスク」とは複数のタスクを同時に行うことを指しており、「マルチタスクをこなす」人は“仕事ができる人”というイメージもあります。

 しかし、本当に「マルチタスクをこなす」ことが成功につながるのでしょうか?

fhfig906.jpg ビジネススキルを妨げる6つの嘘

 『ワン・シング 一点集中がもたらす驚きの効果』(ゲアリー・ケラー、ジェイ・パパザン/著、門田美鈴/訳、SBクリエイティブ/刊)は、米アマゾンで総合ランキング1位を獲得した話題のビジネス書で、やるべきことを1つにしぼり込んだ方がより良い結果が残せるということを、さまざまな調査とデータを基に解き明かした一冊です。

 本書ではまず、わたしたちが何の疑いもなく信じていることが実は成功を妨げていたという事実を明らかにします。それが、以下の「成功を妨げる6つのうそ」です。

  1. すべてのことはひとしく重要
  2. マルチタスクは効率的
  3. 規律正しい生活が必要
  4. 意思の力は常に万全
  5. バランスのとれた生活が肝心
  6. 大きいことは悪いこと

 冒頭でマルチタスクをこなす人は“仕事ができる人”というイメージがあると述べましたが、実はそうではなかったのです。では、「マルチタスク」の弊害とは、いったいどのようなものなのでしょうか。

効率的ではなかった「マルチタスク」

 「仕事をマルチタスクでこなせれば、より効率的になるのではないか」そんなふうに思ったことはないでしょうか。しかし、スタンフォード大学で行われた調査でそれは「うそ」だということが分かりました。

 頻繁にマルチタスクをしている学生とそうではない学生、2つのグループに課題が与えられます。その結果、マルチタスクをしている学生の方が、すべての評価基準で成績が下回ったというデータが出たのです。この調査を主導した教授は「マルチタスクをこなす学生には、何か特異な能力があるに違いないと考えていました。しかし、彼らはあちこち関係のないことに気が向いてしまうのです」と述べています。

 マルチタスクは効率的でなかったばかりか、余計なものにまで目を向けさせてしまう悪影響を及ぼしていたのです。

マルチタスクよりも「1つのこと」にしぼる

 では、なぜマルチタスクをすると、逆に成果が上がらなくなってしまうのでしょうか。

 それは、マルチタスクは、集中力を分散させてしまうからです。おしゃべりをしながら歩いたり、音楽を聞きながら勉強するといったように、人間は2つかそれ以上のことを同時に行うことができます。しかし、2つのことに同時に集中することはできません。集中とは、重要なことにスポットライトを当てるようなものです。2つのことに注意を向ければ光の強さは分散してしまいますし、3つのことになると何かがこぼれ落ちます。さらに、2つの作業を行ったり来たりすると、脳は「切り替える」時間を必要とし、タイムロスが生まれてしまうのです。

オフィスには邪魔ものがいっぱい!

 また、仕事に集中しているときでも、電話が鳴ったり、メールの新着情報が表示されたりと、わたしたちが働いているオフィスは気を散らされる要求で溢れています。ある研究によれば平均11分に1回邪魔が入り、わたしたちは1日のほぼ3分の1を、中断した遅れを取り戻すために費やしていると言います。本書では、仕事を邪魔する要求にははっきり「ノー」といって、「1つのこと」に集中することが重要だと述べられています。

 マルチタスクだけではなく、ほかにも「1つにしぼる」ことで劇的に改善することがたくさんあることが、本書を通して理解できるでしょう。

 そもそも、わたしたちが信奉するような成功物語(並はずれた成功も含めて)の裏には、常に「1つのこと」を追求してきたその人の姿勢があります。「1つのこと」は成功の核となるものであり、目覚ましい成果の原点ともいえるのです。

 たくさんのことを同時にできた方がいい。しかし、現実的にそれはほぼ無理なのです。“デキそうなビジネスパーソン”と“デキるビジネスパーソン”は違います。一点集中することで、本当の意味での“デキるビジネスパーソン”に成長していくことができるのです。

 さらに本書にはワーク・ライフ・バランスの対策や目標設定のやり方などについても、その秘訣が触れられています。ぜひ一度、本書を手に取ってみてください。

(新刊JP編集部)

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