日米のタブレット利用傾向にこんな違いが――電通総研調査

電通総研がタブレットの利用傾向と意識に関する日米比較調査を実施。特に米国ではタブレットによる電子書籍利用の定着率が高いことなどが分かった。

[エースラッシュ，ITmedia]

　電通総研は、タブレットやスマートフォンの需要を比較するために日米で実施した調査の結果を発表した。

　今回の調査は日本が東京都全域、米国がニューヨーク州全域を対象にし、2月にインターネット調査パネルを利用したWeb調査として実施したもの。20代以上の男女を対象としており、スマートフォン保有者とフィーチャーフォン保有者、タブレットとスマートフォンの保有者およびタブレットとフィーチャーフォンの所有者がほぼ同数となっている。この調査では、スマートフォンおよびタブレットはiOS搭載機またはAndroid搭載機に限定されている。

タブレットの日常的なメディア利用（日米比較）

　タブレットの位置づけとして、日本ではPCに近いと考える人が51.3％を占めていたのに対し、米国ではスマートフォンに近いという回答が57.3％となっている。米国ではよりアプリやコンテンツを利用するための端末として捉えられているようだ。

　タブレットを利用して日常的に行っているメディアは、日本がソーシャルメディア（26.1％）、ニュースなどのネットメディア（22.9％）、動画共有サービス（21.2％）に偏っており、ほかの回答が10％以下となった。一方の米国ではソーシャルメディア（40.8％）、ネットメディア（38.36％）、電子書籍（35.2％）、ゲームおよびソーシャルゲーム（33.7％）が特に多く、動画配信／共有サービスや音楽サービスなども20％を超えた。ほかのサービスの利用率も高く、幅広くメディアが利用されている様子がうかがえる。

電子書籍を「読む」かどうか（日米比較）

　メディア利用において日米の差がもっとも大きく表れたのが電子書籍の利用について。日米で電子書籍を読むかどうかという設問に対し、タブレットとスマートフォンの両方を所有するユーザーが一番「読む」と答えているのは共通しているが、米国ではその81.2％が「読む」と回答。タブレットでの読書週間が定着していることが分かった。